報道と思っていたことが、実は宣伝だった

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情報番組やニュース番組で報道と思っていたことのほとんどが、実はステマ（宣伝であると消費者に気づかれないように宣伝すること）とやらせだった。

私が中学生の頃、テレビで放送されている情報番組やニュース番組の報道や特集は真実だと思っていた。

しかし、高専に入学し、毎日たくさんの本を読んで知識を身につける内に、新聞やテレビ、雑誌などのメディアにウソが多いことに気づきはじめた。

そして社会人になってメディア関係の仕事を一部するようになってからは、メディアがどのよう方法で巧妙に消費者をだましているのかを見抜けるようになった。

ライブドアニュース『元フジアナの長谷川豊氏が体験したテレビにおける「やらせ」の実態』で、元アナウンサーの長谷川豊氏が「情報番組やバラエティ番組ではステマとやらせが横行している」と解説しているが、事実である。

長谷川氏はやわらかく表現しているが、実際には情報番組やバラエティ番組だけでなく、討論番組やニュース番組でもステマとやらせが横行している。

テレビの場合、ステマかどうかを見抜くのは比較的簡単である。なぜなら、テレビ局は放送法にもとづき中立で公平に報道する義務があるからだ。

例えば、私が小学生の頃に見ていた子供向けの工作番組では、牛乳パックの一部にガムテープが張られて商品名が隠れていた。隠す理由は、数多くの牛乳が販売されている中、1つの商品だけを放送すれば不公平になり、放送法違反になるからだ。

反対に、事件や不祥事でもないのに、テレビで商品名がでていたら基本的にステマである。例えば、下の動画はNHKがiPhoneのステマを放送している様子だ。

ニュース風に報道しているが、iPhoneのメリットだけを伝えてデメリットを一切伝えていないことが特徴的である。

選挙の時、与野党ともにお互いの政党を批判しあっているが、批判は最も大きな宣伝となる。同様に、先ほどのステマとは反対の、ある事件や不祥事を徹底的に批判している場合は、逆ステマ（ネガティブステマ）と呼ばれる手法を使っている可能性が高い。

本来、放送法では中立で公平に放送しなければならず、一方的に批判することはできないが、敵対する企業や団体、組織を潰すために、ライバルがメディアにお金を出して徹底批判させることがよくある。

例えばアメリカの場合、石油団体がメディアにお金を出して「地球温暖化はウソである」と国民に信じこませ、環境保護団体を弾圧。ドイツのように重い環境税が導入されないようにしている。

よって、テレビで徹底的に批判されている事件や不祥事があれば、逆にその報道を信じない方が良い。

かつてNHKは企業からの広告費をもらわずに、視聴者から任意で受信料を徴収して放送する素晴らしいメディアであった。

しかし、広告代理店の電通に会社を乗っ取られてから大きく変化する。

NHKはステマを使って民間企業の宣伝をたくさんするようになり、国民から強引な方法で受信料を取り、私腹を肥やしていくようになった。

さらに、電通は自民党の選挙対策を長年請け負っているため、NHKは完全に自民党放送局となってしまい、偏ったメディアとなってしまった。

そのため、現在、企業からの広告費をもらわずに運営している新聞やテレビ、週刊誌は日本で存在しない。

「視聴者からの寄付や購読料のみで運営しています」と言っている某週刊誌や某大手ネット放送局があるが、莫大な運営費をまかなうことは不可能であり、背後には政治団体や宗教団体がスポンサーとなって支えている構図がある。